ITスキル不要。誰でも使える生成AIが文書作成業務を75%削減

スピード経営判断が生成AI導入を一気に加速した

2024年5月、ユビー社から生成AIのアルファ版提案を受けた翌日、臨時経営会議を招集。「生成AIは絶対に必要になるから早く慣れないと」の一声で即日承認。6月には環境整備と推進チームの立ち上げ、7月にはコンサル伴走のもと本格検証を開始した。意思決定のスピードを経営判断の要とするIT推進センターの文化が、いち早い展開を可能にした。この背景には、2021年にCIOを中心として設立された独立組織「IT推進センター」の存在がある。部門の枠を超えてDXを推進するこの体制こそが、提案から即断即決・即行動という異例のスピードを生み出す土壌となっていた。

生成AIによって削減された時間

好奇心旺盛な多職種チームが成功体験を各部署へ横展開

導入時、あえて「管理職なし・ITスキル不要・好奇心と拡散力」を選定基準に、医師・看護師・薬剤師・理学療法士・MSWなど12職種30名の推進チームを編成。各職種が実務に即したプロンプトを自ら開発・改善し、外来紹介状・看護サマリー・リハビリ情報提供書など多彩な文書作成での成功体験を積み上げた。チームメンバーがそれぞれの部署に戻って「伝道師」となることで、使い方のノウハウが院内全体に有機的に広がる構造を生み出した。現場主体での展開が、職員の主体的な活用意欲を高める好循環をつくり出している。

生成AIの高い汎用性が現場発のユニークな活用を次々と創出

ユビーの生成AIは汎用性が極めて高く、推進チームが想定した用途を超えて現場が自発的に使い方を広げた。「プロンプトの書き方を教えてほしい」というプロンプトを入力してAIに問いかけるユニークな活用や、院内外のマニュアルを読み込ませた検索支援、ExcelVBAコードの添削依頼など、ITの専門家でない職員が主体的に活用ケースを生み出した。また音声録音を活用した外来診察記録・病状説明記録・議事録作成、画像認識による持参薬登録など、マルチモーダル対応の強みを最大限に引き出す形で業務改革が進んでいる。

多職種の文書作成業務を最大75%短縮

検証段階での所要時間の実測では、外来紹介状10分→3分（約70%短縮）、看護サマリー30分→10分（約70%短縮）、リハビリ情報提供書30分→10分（約70%短縮）、病状説明記録20分→5分（約75%短縮）、議事録作成20分→5分（約75%短縮）を記録。医師・看護師・理学療法士と職種を問わず、ほぼすべての文書作成業務で大幅な時間削減が実証された。定量データで効果を示せたことが、チームメンバーから全職員への展開を後押しする確かな根拠となった。

ITスキル不要、日本語で使える生成AIが全職員を動かす

さまざまなデジタルツールがある中でも、生成AIが他と大きく異なるのは「自然言語で操作できること」だ。普段使っている日本語で指示を出せるため、ITスキルは一切不要。岡山旭東病院が推進チームの選定基準を「好奇心・前向き・拡散力」とし、ITスキルを問わず12職種30名を集められたのも、まさにこの特性があってこそだ。電子カルテメーカー各社も生成AI機能の拡充を進めているが、同院の職員が想定外の活用方法を次々と自発的に生み出せたのは、ユビー生成AIの汎用性の高さを現場が肌で実感したからに他ならない。